Oracle Java SE 8は2019年1月から有償になる
2019年7月8日追記
オラクル開発のJavaにはOpen JDKとOracle JDKの2ラインがあります。Open JDKは無償ですが、半年ごとにバージョンが上がり、新バージョンの登場時点で前のバージョンのサポートが打ち切られます。他方、Oracle JDKは有償で、3年の周期でバージョンアップが実施される予定で、最低限8年間のサポートが保証されます。なお、Open JDKとOracle JDKでバージョンが同じであれば、中身は同じです。まあつまり、Open JDKはこれからも無償で提供されるということです。
Oracle Javaの更新時に重要な情報というのがダイアログで出てきます。「企業のユーザーは2019年1月になるとすぐに影響を受けます。」というなにやら物騒な文言が。ダイアログの下部にある詳細情報リンクをクリックすると、次のような情報が得られます。
ビジネス、商用または本番使用の場合、2019年1月より後にリリースされるOracle Java SE 8のパブリック更新は、商用ライセンスがなければ使用できません。
ビジネス用途、商用の場合は商用ライセンスが必要で、それは有償ですよということのようです。個人的な利用の場合は、2020年の終わりまで（12月？）は、利用していけるようです。
個人的な利用の場合、Oracle Java SE 8のパブリック更新は、少なくとも2020年の終わりまで使用できます。
大学はどう対応する？
大学として何が必要かということになりますが、Web会議システムなどはJavaで動いていたと思います。これらは、開発元がOracleから商用ライセンスを取得することになると思います。なので、Javaを使ったプログラム（ソフトウェアやゲーム）の利用料が上がるのでしょう。
2010年にOracleがJavaを手に入れたあたりから、怪しいとは思っていましたが。。。
Oracle Javaを使っているソフトウェアがある場合は、開発元に今後どうするつもりか聞いてみてください。一応、商用利用者は以下の選択肢があるそうです。
- Oracle社の有償サポートを受けJDK8を使い続ける。
- Oracle社の有償サポートを受け、LTS版のJDK11へ切り替えを行う。3～4年ごとにバージョンアップを行う
- OpenJDKへの切り替えを行い、半年ごとにバージョンアップを行う
- OpenJDKへの切り替えを行い、2020年10月まで様子を見る。※OSがRed Hat Linuxの場合にのみ取れる手段
- AdoptOpenJDKへの切り替えを行い、3～4年ごとにバージョンアップを行う
OpenJDKの動きは活発でないことと、バージョンアップ作業が頻繁で面倒だということがあります。したがって、IBMやマイクロソフトがバックアップしているAdoptOpenJDKへの切り替えが有効な手立てではないでしょうか。いずれにしても、大学が何かプログラムを開発しているということでない限り、直接的な影響はなく、間接的にソフトの利用料が上がるとかで問題が出てくるものと思います。
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